トイレリフォームにかかる費用と知っておきたいポイント

「トイレが古くて汚いからウォシュレット付きの新しいトイレにしたい！」
「両親が高齢になってきたから、そろそろ介護用のトイレリフォームをおこないたい」などと思われていらっしゃる方も多いのではないのでしょうか。
トイレも老朽化が進むと、不便を感じることも多いかと思います。

また今までは不便なく使えていたトイレも、体の自由が利かなくなった高齢の方には、不便に感じることも多くあります。
この記事では、トイレのリフォームに関わる様々なケースをご紹介し、ケースごとのリフォーム費用をご紹介します。

1. ケース別！トイレのリフォームにかかる費用

トイレリフォームにかかる費用として、一般的に言われている目安の金額は、50～80万円です。
しかしトイレリフォームと言っても様々なケースがありますので、目安の金額を大幅に超える可能性もあります。
ここでは、トイレリフォームの様々なケースでの費用をご紹介します。

1-1. ケースその1：汲み取り式トイレのリフォーム費用

汲み取り式から水洗トイレへリフォームする場合は、トイレを丸ごと作り変えると言っても過言ではありません。そのため高額なリフォーム費用が必要です。
汲み取り式のトイレをリフォームする場合は、相場で80万円程度かかります。
また場合によっては、使用していた便槽などの処分費用も掛かるため、100万円を超えてしまう事も多々あります。

水洗トイレは水圧で汚物を下水に流し、浄化槽などに送り込んで処理しますが、地域によっては浄化槽が設置できない、下水が無い、下水までの距離が遠すぎるといったことがあります。
そういった場合は残念ながら、水洗トイレを使用できる条件を満たしていないため、トイレのリフォームをすることができません。

これらの問題に直面した場合は、諦めるか簡易水洗トイレにするかの2択になります。そのため、水洗トイレへのリフォームができない可能性があることを念頭に置き、その場合には計画の変更を柔軟に行えるように準備をしておきましょう。

1-2. ケースその2：下水式トイレのリフォーム費用

下水道設備が整っている場合は、洋式の便座を新しい便座に変更するだけで、リフォームは可能です。便座の交換だけなら20万円以内でできることが多いです。
しかし便座の交換だけでなく、洋式トイレを交換する工事や手洗いを設置する工事は60万円以下の事例が多く、和式のトイレを洋式に変える時はさらに高額になります。

1-3. ケースその3：トイレリフォームと一緒にクロスを貼り替える

トイレの便座を新しいものにすると、壁紙が汚れているのが気になるのではないでしょうか。トイレのリフォームをおこなう際にはクロスも一緒に貼り替えることを検討してみましょう。
トイレのクロス貼り替えの相場は2万円～5万円程度です。

トイレで一番気になるのは、やはりニオイではないでしょうか。そういった場合には、消臭効果が高いクロスをオススメします。
また、湿気や汚れも出てくる場所ですので、防カビや汚れにくい機能を持ったクロスであるかも確認しましょう。

クロスの色は真っ白のものを選ぶより、少し色が入ったものの方が落ちついた空間になります。また、色のついた便器を設置している場合は、同じ系統の色をクロスに採用すると統一感が出ます。
トイレは個室の面積が狭いため、大柄の柄ものを選ぶと圧迫感を感じてしまいます。そのため柄ものにする場合は、小さい柄で薄くプリントされたものにするとよいでしょう。

1-4. ケースその4：2階にトイレを増設する

「トイレのために2階から降りるのが大変」「トイレが遠い」といった理由で、2階にトイレを増設するリフォームも多くあります。
トイレの増設にかかる費用相場は、40万円～が相場となります。

トイレを増設するためには、まずスペースが必要となります。収納スペースなど1畳ほどのスペースがあれば、増設は可能です。
しかし、1階のトイレの真上の2階にトイレを増設する場合など、増設希望の場所周辺に給排水管があればよいですが、近くにない場合は給排水管の設備工事費用がさらに上乗せでかかってきます。そのため、トイレを2階に増設する場合は、現状を施工会社に見てもらい、相談をしてみましょう。

2. 商品別！トイレ便器の目安価格は！？

「トイレ」と一口で言っても、最近では暖房や洗浄のついた便座や、様々な機能が付いた高級グレードのものから、便器と水タンクだけの基本的なものだけのシンプルなグレードのものなど、様々な種類のトイレが発売されています。
そのため機能の有無によって、金額も様々です。また同じトイレのタイプでも、リモコンの追加・センサーの追加などで、スタンダードなトイレが高性能なトイレになることもあります。
ここでは、トイレのグレード別で価格を紹介します。

2-1. シンプルなトイレだと5万円～

便器と便座のみ、ウォシュレットのないシンプルなトイレであれば、5万円～でトイレリフォームをおこなうことができます。

2-2. スタンダードなトイレは10万円～

脱臭や暖房・温水洗浄機能が付いた、スタンダードなトイレの場合は、10万円～で取り替えることができます。

2-3. 高性能タイプのトイレは15万円～

最近のトイレに多いもので、洗浄用の水を貯めておくタンクが壁に埋め込まれているトイレや、機械で洗浄水を制御することでタンクを不要にしているもの（タンクレス）などのものや、自動でフタが開閉するもの、全自動洗浄付きのものがあります。こちらはいずれもハイグレードのものに位置づけられ、15万円～が相場です。

タンクレストイレは壁や柱をいじらずに、手軽にトイレ空間を広くできます。10～20cm程度でもトイレが壁側に下がることで、便器への立ち座りで前かがみになった際に、ドアや壁に頭をぶつけることが少なくなります。
またタンクレストイレは、洗浄水を溜めておく必要がないのと同時に、掃除がしづらいタンク上の手洗いもないため、広くなったトイレ室内にコーナー手洗いを設置することができます。そうすることで、スッキリとしたサニタリー空間を作ることができます。

◆各メーカー特徴

上記のメーカーや、ご紹介した商品はごく一部です。その他メーカーや、商品の詳細はリフォーム業者やメーカーに問い合わせをしてみましょう。

尚、上記価格は商品のみにかかる費用です。トイレリフォームには、商品代の他に施工費や雑費もかかります。
商品代以外の施工費なども合わせて、トイレリフォームの50万円～80万円の相場となりますし、ハイグレードのトイレを選んだ際には、もっとリフォーム費用は高くなりますので、詳しいリフォーム費用はリフォーム業者に見積もりを依頼するようにしましょう。

3. トイレリフォームの際はここに注意！

トイレリフォームは便器を取り替えるだけのものから、トイレの室内を替えるもの、トイレを増設するものなど、様々なパターンがあります。
ここではトイレリフォームの際の注意点をご紹介します。

3-1. 戸建て・マンションのトイレリフォームの違い

マンションのトイレリフォームは、戸建てのリフォームに比べると、多少の制約がかかってきますが、不可能というわけではありません。
マンション内のトイレは、配管以外であれば自由に変更をすることが可能ですが、マンションという集合住宅特有の問題があるので注意が必要です。

マンションのトイレリフォームにかかる費用は、50万円以内が相場となっています。
マンションのトイレは、内装などがある程度整っているため、あまり手をかける部分がありません。そのため費用をかけてリフォームをする場所が少ないのです。

しかし、トイレが浴室と一体になっている場合はユニットバスであることがほとんどなため、解体と処分が必要となり、大掛かりな工事になる場合があります。
さらにトイレだけではなく、浴室も作る必要が出てきますので、トイレと浴室のリフォームを同時におこなう必要が出てきます。
その分費用も高くなってしまうので、100万円を超える場合もあります。

3-2. 事前に排水口の位置を確認しよう

便器には、「床下排水型（床排水）」と「床上排水型（壁排水）」の2種類のタイプがあります。一戸建てや、 ほとんどのマンションは床排水タイプですが、一部のマンションで便器の後側から壁との間に太い排水管がある場合は、壁排水タイプです。リフォームの場合には、現在設置されている便器の排水方式と同じ方式の便器を選ぶ必要があります。

◆床排水

一般的な排水方式のトイレで、床に接続された排水管を通って水が流れます。そのため、排水管は便器の下にあるため、目では確認できません。
現在のトイレの床排水は、全て壁から200mmのところに排水管の中心（排水芯）が来るように設計されています。
新築物件や1995年以降に建てられた物件の大半は、排水芯が200mmのタイプが設置可能です。これ以外の場合は、幅広い排水芯に対応可能なリモデル便器を使用します。これにより、ほとんどの便器が床工事無しで取替可能です。

◆壁排水

一部のマンションで使われている排水方式で、壁に接続された排水管を通って水が流れます。そのため、排水管は便器の後ろから壁に向かって接続されており、目で確認することができます。
壁排水の場合は、床から排水管中心までの高さによって、設置可能な機種が変わってきます。排水高さは、120mmタイプのものと155mmタイプのものの2種類があります。現在の新築では120mmで統一されていますが、取替えの場合は現状と同タイプを選ぶようにしましょう。床排水対応のものと壁排水対応のもので、価格も1～3万円ほど変わってきます。

また、すでにご自宅にある便器と異なる排水方式の便器を購入する場合には、排水管の移動工事が必要となり、工事費が変わってきます。
排水タイプは非常に重要なポイントとなりますので、ご自宅のトイレの排水位置はどこかをきちんと確認するようにしましょう。

3-3. 賃貸物件にお住まいの場合は事前に大家さんの許可をとろう

最近では、賃貸物件のトイレにご自身の希望で、ウォシュレットを取り付ける方も増えてきました。

しかし、ウォシュレットの取り付けは、基本的に管理会社や大家さんへの事前の許可が必要となります。退去時にもとの状態に戻すことを守るのであれば、大抵の場合は許可されるようです。
「設備をグレードアップするんだから、大家さんや次に入居する住人も喜ぶだろう」と思って、元の便座や取り付け金具を捨ててしまうことは、やめましょう。
入居者が退去する場合のルールは「原状回復」ですので、便座や金具を捨ててしまうと原状回復ができず、取り付けられたウォシュレットを処分する費用も支払う必要がでてくる場合もあります。
工事で取り外した便座や部品は、退去時まで保管しておくようにしましょう。

＊ウォシュレットは、TOTO株式会社の登録商標です。

4. 必見！介護の際のトイレリフォームのポイントとその費用

「両親も高齢になったし、そろそろトイレもリフォームしたほうがいいかしら・・・」
そう思われている方も多いのではないでしょうか。

トイレのリフォームを考えられている際には、まだまだ介護のためのリフォームは必要ないと思っていても、今後のことを考え高齢者や車椅子でも使いやすいバリアフリーリフォームを、頭の中に入れておきましょう。

4-1. トイレまでの廊下に手すりを取り付ける

介護が必要な状態になると、「支えがないとひとりで歩くのは不安・・・」そう思われる方も多くなります。
そういった時には、トイレまでの廊下にトイレまでの移動の伝い歩きができる手すりを取り付けましょう。そうすることで、つかまりながら歩くことができて移動が安心です。
手すりの取り付けは5～15万円が相場です。取り付ける範囲によっては、さらに高くなる場合もありますので、設置を検討されている場合は業者に見積もりを依頼してみましょう。

4-2. トイレの段差を解消する

部屋の段差を取り払うには、大掛かりなバリアフリーリフォームが必要となります。しかし大掛かりなリフォームをしなくても、「段差解消スロープ」などの設置をすることによって、お悩みを解消することができます。
段差解消スロープは2,000円～10,000円程度で設置することができます。
高齢の方が段差でつまずいて転倒する恐れを未然に防ぐことができますし、車椅子の利用のほかにも、妊娠中の方のつまづき防止にも効果的です。

4-3. トイレリフトや補高便座・手すりを設置する

膝が痛くて、トイレの際の立ち座りが大変・・・そんな方は、トイレリフトや補高便座を使用して、トイレを使いやすいものにしましょう。

座面高さが5cm程度上がると立ち座りできる方は、補高便座がオススメです。
補高便座にも様々な種類がありますので、1万円～17万円程度のものがあります。

立ち上がるまで座面を押し上げてほしい方は、トイレリフトを使用するとよいでしょう。トイレリフトはTOTOより175,000円（税込189,000円）で販売されています。

体を支える物があれば立ち座りできる方は、トイレ用の手すりを設置しましょう。
トイレ用の手すりにも多くの種類があり、4万円程度のものから18万円程度のものまであります。

トイレ内のバリアフリーリフォームにも様々な種類があります。お体の状態に合わせ、使用する補助器具を検討してみましょう。
また、上記の表に紹介したメーカーも一部のみの紹介ですので、メーカーや価格詳細はリフォーム会社に問い合わせてみるとよいでしょう。

バリアフリーリフォームに関しては、TOTOのサイトに詳しく紹介されてますので、ご参考にされてみてください。
TOTO：http://www.toto.co.jp/products/ud/toilet/index.htm

5. トイレリフォームには補助金やリフォーム減税を使おう

トイレのリフォームをおこなう際には、補助金が支払われたり、リフォーム減税を受けることができます。
リフォームを検討している段階で、対象となるのか調べたり、リフォーム業者に相談をしてみましょう。

5-1. 高齢者住宅改修費用助成制度を使用したバリアフリーリフォーム助成金

リフォームはもちろんのこと、バリアフリーリフォームには、多額の費用がかかることが多く負担が大きくなりがちです。
その際には高齢者住宅改修費用助成制度を使用した、バリアフリーリフォーム助成金を受け取ることができます。

この制度は、要介護者等が、自宅に手すりを取付けるなどの住宅改修をおこなおうとする際に、必要な書類（住宅改修が必要な理由書等）を添えて申請書を提出します。工事完成後、領収書等の費用発生の事実がわかる書類等を提出することによって、実際の住宅改修費の9割相当額が償還払いで支給されます。
なお、支給額は、支給限度基準額（20万円）の 9割（18万円）が上限となります。
やむを得ない事情がある場合には、工事完成後に申請をすることもできます。

◆対象となるバリアフリーリフォーム

・手すり取り付け
・段差解消
・滑り防止のための床材変更
・引き戸への扉交換、ドアノブ交換、戸車設置など
・和式トイレから洋式トイレへの変更

◆申請の手順

①要介護者、もしくは要支援者認定を受ける
②住宅改修についてケアマネージャーなどに相談
③住宅改修の下記書類を市区町村などの保険者へ堤出
・支給申請書
・住宅改修が必要な理由書
・工事費見積もり書
・住宅改修後の完成予定の状態がわかるもの（写真または簡単な図を用いたもの）
※保険者が提出された書類などにより、保険給付として適当なリフォームかどうか確認します
④施工
⑤工事終了後、下記書類を保険者へ堤出
・住宅改修に要した費用にかかる領収書
・工事費内訳書
・住宅改修の完成後の状態を確認できる書類
・住宅の所有者の承諾書（住宅改修を行った住宅の所有者が当該利用者でない場合）
※保険者が事前に提出された書類との整合性や、実際に工事が行われたかどうかなどの確認を行い、当該住宅改修費の支給を必要と認めた場合、住宅改修費の支給を決定します。

詳細はこちらをご確認ください。
http://re-model.jp/about/reform/subsidy/pdf/hojo-yusi13.pdf

5-2. リフォーム減税を利用する

「バリアフリー」や「省エネ」「耐震」の条件を満たすリフォームに関しては、減税を受けることができます。
大規模リフォームや、中古住宅を購入するときなど、借入額の多い時にお得感があるのが、「住宅ローン減税」です。
この住宅ローン減税は、返済期間10年以上のローンを組んだ際に使用できる制度です。

一方、5年以上のローンを利用してリフォームをした際に使用できる減税に、リフォームの「ローン型減税」があります。
省エネとバリアフリーリフォームが対象となり、これらのリフォーム以外の費用も含めた借入額から5年間で最大62万5000円まで戻ります。

また、現金でリフォームをした場合に使用できるのが、「投資型減税」（ローン利用でも可）です。支払った所得税から戻ります。

◆住宅ローン減税

◆ローン型減税（省エネ・バリアフリーリフォームが対象）

◆投資型減税（耐震・省エネ・バリアフリーリフォームが対象）

※省エネの（）内の数値は、併せて太陽光発電設備を設置する場合。
※参考文献：最高の住まいをつくる「リフォーム」の教科書（PHP研究所）

また以下のサイトにも詳しくリフォーム減税が説明されていますので、是非参考にされてみてください。
リフォネット
http://www.refonet.jp/csm/info/fund/tax_reduction/

パナソニック　リフォームで活用できるお得な減税制度：
http://sumai.panasonic.jp/sumai_create/mansion/tax/

6. まとめ

いかがでしたでしょうか。お家のリフォームの中でも比較的手軽にできるトイレリフォームですが、場合によって価格が大幅に変わってきます。ご紹介したポイントを参考に、納得のいくトイレリフォームをおこなっていただけたらと思います。